臨床検査技師・診療放射線技師の年収とベースアップ2026|平均は約482万円・約556万円(令和7年・編集部試算)、目標3.2%で月約9,800円・約1.1万円
臨床検査技師と診療放射線技師の年収はいくらか。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の数字で年収の目安(毎月きまって支給される給与×12+年間賞与)を出すと、臨床検査技師は約482.0万円(平均40.2歳)、診療放射線技師は約556.5万円(平均41.1歳)でした(編集部試算)。どちらも、国の賃金の統計で職種ごとの数字がある職種です。
2026年6月からは、病院・診療所のベースアップ評価料で、両方の職種が賃上げの対象になっています。厚生労働省の資料は目標を「令和8年度に3.2%(看護補助者・事務職員は5.7%)、令和9年度にさらに3.2%(看護補助者・事務職員は5.7%)の賃上げを目指す」としていて、技師は3.2%の側です。所定内給与に3.2%を掛けると、臨床検査技師は月9,837円、診療放射線技師は月11,075円の計算です(編集部試算・個人の保証ではない)。
- 臨床検査技師
- 年収の目安 約482.0万円(40.2歳・所定内307.4千円)
- 診療放射線技師
- 年収の目安 約556.5万円(41.1歳・所定内346.1千円)
- 400床以上の病院
- 所定内賃金 検査技師330,007円・放射線技師343,839円(中央労働委員会)
- ベースアップ評価料
- 目標3.2%(2027年度にさらに3.2%)・年齢の制限なし・業務委託は対象外
- 確認日
- 2026年10月28日
2職種の給料と年収の目安(令和7年)
| 職種 | 平均年齢 | きまって支給する給与(千円) | うち所定内(千円) | 年間賞与(千円) | 年収の目安 | 3.2%で(月) | 6.4%で(月) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 臨床検査技師 | 40.2歳 | 330.4 | 307.4 | 855.1 | 482.0万円 | 9,837円 | 19,674円 |
| 診療放射線技師 | 41.1歳 | 376.4 | 346.1 | 1,048.0 | 556.5万円 | 11,075円 | 22,150円 |
診療放射線技師は臨床検査技師より、所定内給与で38.7千円、年間賞与で192.9千円多く、年収の目安で約74.5万円の差があります(編集部計算)。働いている人の数は、統計の推計で臨床検査技師が約9万人、診療放射線技師が約6万人です(労働者数の欄は十人単位で9,071・6,254)。
年齢別の年収の目安
| 年齢 | 臨床検査技師 所定内(千円) | 臨床検査技師 年収の目安 | 診療放射線技師 所定内(千円) | 診療放射線技師 年収の目安 |
|---|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 236.7 | 333.8万円 | 261.3 | 369.1万円 |
| 25〜29歳 | 263.2 | 406.7万円 | 277.1 | 452.1万円 |
| 30〜34歳 | 297.3 | 474.5万円 | 313.0 | 518.1万円 |
| 35〜39歳 | 329.6 | 534.9万円 | 320.0 | 525.3万円 |
| 40〜44歳 | 319.6 | 507.7万円 | 367.2 | 606.3万円 |
| 45〜49歳 | 316.2 | 500.8万円 | 370.7 | 609.3万円 |
| 50〜54歳 | 355.3 | 574.4万円 | 407.8 | 654.5万円 |
| 55〜59歳 | 382.9 | 619.1万円 | 460.0 | 738.7万円 |
| 60〜64歳 | 325.6 | 475.5万円 | 393.4 | 614.1万円 |
20代前半の年収の目安は臨床検査技師が約333.8万円、診療放射線技師が約369.1万円です。どちらも50代後半がもっとも高く、臨床検査技師は約619.1万円、診療放射線技師は約738.7万円でした(編集部試算)。
勤め先の規模別
| 企業の規模 | 臨床検査技師 所定内(千円) | 臨床検査技師 年収の目安 | 診療放射線技師 所定内(千円) | 診療放射線技師 年収の目安 |
|---|---|---|---|---|
| 1,000人以上 | 320.0 | 520.9万円 | 359.1 | 614.2万円 |
| 100〜999人 | 293.3 | 449.3万円 | 332.5 | 504.5万円 |
| 10〜99人 | 309.0 | 451.6万円 | 352.5 | 529.3万円 |
大きな法人ほど賞与が多く、診療放射線技師では1,000人以上の企業の年間賞与が1,349千円、100〜999人では786.4千円でした。
400床以上の病院の月給(中央労働委員会)
| 職種 | 所定内賃金(月額) | うち基本給 | うち職務関連手当 |
|---|---|---|---|
| 診療放射線技師 | 343,839円 | 289,350円 | 17,584円 |
| 臨床検査技師 | 330,007円 | 285,204円 | 14,587円 |
| (参考)看護師 | 338,563円 | 279,854円 | 27,619円 |
大きな病院では、診療放射線技師の所定内賃金は看護師より5,276円高く、臨床検査技師は8,556円低い結果でした(編集部計算)。基本給だけで比べると、どちらの技師も看護師より高く、看護師は夜勤などにかかわる手当が多い分、所定内賃金が上がる形です。
病院・診療所の種類別(医療経済実態調査)
| 職場 | 平均給料(年額) | 賞与(年額) | 合計 |
|---|---|---|---|
| 一般病院 全体 | 3,856,170円 | 959,901円 | 4,816,071円 |
| 国立の一般病院 | 4,412,954円 | 1,152,571円 | 5,565,525円 |
| 公立の一般病院 | 4,353,253円 | 1,364,999円 | 5,718,252円 |
| 医療法人の一般病院 | 3,527,962円 | 701,949円 | 4,229,911円 |
| 一般診療所(医療法人) | 3,616,704円 | 656,590円 | 4,273,294円 |
| 一般診療所(個人) | 3,540,127円 | 643,015円 | 4,183,142円 |
この調査は技師だけでなく、理学療法士や栄養士などをまとめた「医療技術員」の数字です。公立・国立の病院が医療法人の病院より年100万円以上多い傾向は、看護職員と同じです。
ベースアップ評価料の対象になる人・ならない人
病院・診療所のベースアップ評価料の施設基準は、対象職員を「当該保険医療機関に勤務する職員(40歳以上の医師及び歯科医師並びに業務委託により勤務する者を除く。」としています。臨床検査技師・診療放射線技師には年齢の制限はなく、常勤でも非常勤でも、病院・診療所に雇われていれば対象です。一方で、検査会社などから業務委託で病院に入っている人は、「業務委託により勤務する者」として外れます。健診センターや検査センターで働く場合は、その勤め先が保険医療機関としてベースアップ評価料を届け出ているかで変わります。
| 働き方 | ベースアップ評価料の対象か |
|---|---|
| 病院・診療所に雇われている(常勤・非常勤) | 対象(年齢の制限なし・目標3.2%) |
| 病院に業務委託で入っている検査会社などの職員 | 対象外(業務委託により勤務する者) |
| 保険医療機関でない勤め先(検査センターなど) | 評価料の仕組みの外 |
| 病院長・法人の役員 | 対象外(経営者・役員は除く) |
職場が届け出ているかは、全国8つの地方厚生局の名簿で確かめられます(ベースアップ評価料が給料に反映されない?)。2026年の名簿では病院の96.4%、診療所の68.6%が届け出ていました(全国の届出の割合)。2027年6月からの2段階目は看護師の給料は2027年も上がる?に、同じ「医療技術員」の理学療法士・作業療法士は理学療法士・作業療法士の年収にまとめています。
比べるときの注意
- 民営の事業所の数字——この記事の賃金構造基本統計調査の表は民営の事業所の集計です。国立・公立の病院との差は、上の医療経済実態調査で見てください
- 賞与は前の年の分——令和7年の調査の賞与は2024年の分です
- 3.2%は職場全体の目標——一人ひとりに保証された額ではなく、職場ごとに配分が違います
職場を変えるときの確かめ方はベースアップ評価料を届け出ている職場の選び方にまとめています。
よくある質問
臨床検査技師の平均年収はいくらですか?
診療放射線技師の平均年収はいくらですか?
臨床検査技師・放射線技師もベースアップ評価料の対象ですか?
ベースアップで技師の給料はいくら上がりますか?
大きな病院の技師の月給はいくらですか?
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(e-Stat):職種(小分類)、年齢階級別(2026年10月28日確認)
- 中央労働委員会 令和7年賃金事情等総合調査 調査結果の概要(2026年10月28日確認)
- 中央社会保険医療協議会 第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)結果の概要(2026年10月28日確認)
- 厚生労働省 ベースアップ評価料の施設基準(通知)(2026年10月28日確認)
- 厚生労働省 令和8年度診療報酬改定の概要(賃上げ・物価対応のうち賃上げ)(2026年10月28日確認)
本記事の数字は、厚生労働省・中央労働委員会などの公表資料の記載を確認日時点で書き写したものです。「年収の目安」「編集部試算」は公表資料の数字をもとに編集部が計算したもので、公表値ではありません。個人の給与を保証するものではなく、実際の支給額は勤務先・職位・夜勤の回数ごとに異なります。当編集部は、記事で取り上げる法人・求人サービス各社の関係者ではありません。
更新履歴
- 2026年10月28日:公開