理学療法士・作業療法士の年収【年齢別・職場別】平均は約444万円（令和7年・編集部試算）、大病院の月給は理学療法士30.1万円・作業療法士29.4万円
理学療法士・作業療法士の年収はいくらか。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士をまとめた区分の所定内給与は298.2千円（平均36.2歳）、年収の目安（毎月きまって支給される給与×12＋年間賞与）は約443.6万円でした（編集部試算）。国の賃金の統計は4つの職種を1つにまとめていて、理学療法士だけの数字はありません。
理学療法士と作業療法士を分けた数字は、中央労働委員会の令和7年賃金事情等総合調査にあります。400床以上の病院で、所定内賃金（月額）は理学療法士301,062円、作業療法士294,451円でした。
- 全体
- 所定内298.2千円・年収の目安 約443.6万円（36.2歳・4職種の区分）
- 20代前半
- 約337.5万円（所定内246.1千円）
- 50代前半
- 約548.8万円（所定内363.7千円）
- 大病院の月給
- 理学療法士301,062円・作業療法士294,451円（400床以上・中央労働委員会）
- 介護の職場
- 平均給与額362,800円（令和6年9月・機能訓練指導員などを含む）
- 確認日
- 2026年10月18日
年齢別の給与と年収の目安（令和7年）
| 年齢 | きまって支給する給与（千円） | うち所定内（千円） | 年間賞与（千円） | 年収の目安 | 全職種の所定内（千円） |
|---|---|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 253.9 | 246.1 | 328.4 | 337.5万円 | 242.8 |
| 25〜29歳 | 279.7 | 268.9 | 621.5 | 397.8万円 | 279.4 |
| 30〜34歳 | 298.2 | 288.2 | 736.9 | 431.5万円 | 312.3 |
| 35〜39歳 | 316.9 | 305.8 | 768.3 | 457.1万円 | 340.6 |
| 40〜44歳 | 333.2 | 319.5 | 822.9 | 482.1万円 | 364.3 |
| 45〜49歳 | 354.5 | 338.0 | 943.4 | 519.7万円 | 377.9 |
| 50〜54歳 | 377.7 | 363.7 | 955.6 | 548.8万円 | 388.8 |
| 55〜59歳 | 363.9 | 350.6 | 885.2 | 525.2万円 | 396.2 |
| 全体（36.2歳） | 309.9 | 298.2 | 717.2 | 443.6万円 | 340.6 |
20代前半の所定内給与は246.1千円で、全職種の平均（242.8千円）とほぼ同じです。そこからの伸びが全職種より緩やかで、30代後半から40代前半には全職種より3万〜4万円あまり低くなります。50代前半の所定内給与は20代前半の約1.48倍で、全職種（約1.60倍）より伸びが小さい形です（編集部計算）。令和6年の同じ区分の所定内給与は299.4千円で、令和7年は少し下がりました。
理学療法士と作業療法士を分けると（400床以上の病院）
| 職種 | 所定内賃金（月額） | うち基本給 | うち職務関連手当 |
|---|---|---|---|
| 理学療法士 | 301,062円 | 252,175円 | 16,214円 |
| 作業療法士 | 294,451円 | 245,108円 | 15,404円 |
| （参考）看護師 | 338,563円 | 279,854円 | 27,619円 |
職場別：病院・介護（国の調査）
| 職場 | 給料＋賞与（年額） |
|---|---|
| 公立の一般病院 | 571.8万円 |
| 国立の一般病院 | 556.6万円 |
| 医療法人の一般病院 | 423.0万円 |
| 一般病院 全体 | 481.6万円 |
病院では、公立・国立が医療法人より高い傾向です。介護の職場では、厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」で、「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士又は機能訓練指導員」の平均給与額は令和6年9月に362,800円（令和5年9月は350,190円）でした（処遇改善加算を取得した事業所の、月給・常勤の人）。
ベースアップはどれくらい行われている？
日本理学療法士協会・日本作業療法士協会・日本言語聴覚士協会の合同調査（2025年12月公表）では、現金給与総額を引き上げた施設は医療で66%、介護で43%でしたが、「引き上げの理由は各領域で共通して「定期昇給」が主であった」とされています。ベースアップによる引き上げがあった施設は、医療31%・介護11%でした。2026年6月からは病院・診療所のベースアップ評価料の対象になり、介護の職場でも処遇改善加算の「介護職員等処遇改善加算の対象の介護従事者への拡大」が行われました（理学療法士・作業療法士のベースアップ評価料2026）。定期昇給とベースアップの違いは、近く公開する記事で扱います。
比べるときの注意
- 4つの職種のまとめ——国の賃金の統計は、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を1つの区分で集計しています
- 残業代の扱いが違う——賃金構造の「きまって支給する給与」と医療経済実態調査は残業代を含み、所定内給与・所定内賃金は含みません
- 大病院の数字——中央労働委員会の調査は400床以上の病院で、小さな病院・クリニックは入っていません
職場を変えるときの確かめ方はベースアップ評価料を届け出ている職場の選び方にまとめています。
よくある質問
理学療法士の平均年収はいくらですか?
理学療法士と作業療法士で給料は違いますか?
理学療法士の年収は年齢でどう変わりますか?
介護施設のリハビリ職の給料は?
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（e-Stat）：職種（小分類）、年齢階級別・職種（小分類）、企業規模別・概況（2026年10月18日確認）
- 中央労働委員会 令和7年賃金事情等総合調査 調査結果の概要・調査の説明（2026年10月18日確認）
- 中央社会保険医療協議会 第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）結果の概要（2026年10月18日確認）
- 厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要（案）」（2026年10月18日確認）
- リハビリテーション専門職団体協議会 記者会見資料（2025年12月24日）（3団体合同の賃上げの実態調査、2026年10月18日確認）
- 厚生労働省 老健局長通知（老発0313第6号）（処遇改善加算の対象の拡大、2026年10月18日確認）
本記事の数字は、厚生労働省・日本看護協会などの公表資料の記載を確認日時点で書き写したものです。「年収の目安」「編集部試算」は公表資料の数字をもとに編集部が計算したもので、公表値ではありません。個人の給与を保証するものではなく、実際の支給額は勤務先・職位・夜勤の回数ごとに異なります。当編集部は、記事で取り上げる法人・求人サービス各社の関係者ではありません。
更新履歴
- 2026年10月21日：公開
